言語聴覚士(ST)
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言葉や聞こえ、嚥下などに障害のある人たちにさまざまな訓練や指導を行う

しごとの内容

 言語聴覚士はST(Speech-Language-Hearing Therapist)とも呼ばれています。音声機能や言語機能、または聴覚に障害がある人を対象にその機能の維持・向上を図るため、言語訓練、その他の訓練をはじめ、必要な検査や助言、指導などの援助を行います。

 言語・聴覚障害の代表的なものには@聞こえの障害(自分の声や相手の言葉が聞き取れない)、A言語機能の障害(「言語発達障害:言葉が年齢相応に育たない」、「失語症:言葉が出てこないなど」、「高次脳機能障害:記憶や注意、認知などの機能の損傷」)、B話し言葉の障害(「声の障害:声のかすれや声が出ない」、「発音の障害:発音を誤ったり、ゆがんだり、ろれつが回らない」)、C「摂食・嚥下障害:食べたり、飲み込んだりできない」があります。これらは日常生活を送るうえで大きな障害となります。

 言語聴覚士は、こうした言葉によるコミュニケーションに問題がある人や摂食・嚥下の問題がある人に対して言語療法を行い、よりよい生活を送ることができるよう、支援する専門職です。

主な職場

 一般病院、診療所、障害者支援施設、児童福祉施設、介護老人保健施設、小・中学校、特別支援学校

将来性

 日本言語聴覚士協会の会員の構成から業務の分野を推測すると、医療機関70%、福祉機関20%、言語聴覚士養成校4%、研究機関3%、教育機関(ことばの教室など)3%です。医療分野の対象者に適正な訓練や検査を行うだけでも1万人の言語聴覚士(ST)を配置する必要があるといわれており、その数は年々増加する傾向にあります。

 また、20年後には2万人が必要という予測もあるため、医療・福祉・保健施設などでの需要は急速に増加すると思われます。

従事者数

 1万849人(2013年3月末現在)

勤務形態

 現状では日勤が一般的です。もっとも、福祉施設の場合、宿直もあります。

給与水準

 公立の場合、公務員給与規定にもとづき、公務員の基本給に特殊手当や調整手当などが付きます。民間の場合、それぞれの施設によって異なります。

資格取得のルート

 次の@〜Eのいずれかに該当する人は、言語聴覚士国家試験の受験資格を得ることができ、この試験に合格し、厚生労働大臣の免許を得て言語聴覚士の資格を取得します。

 @高校を卒業したものなど大学に入学することができる人、その他これらの者に準じ、文部科学大臣指定
  の学校、または厚生労働大臣指定の言語聴覚士養成所で3年以上言語聴覚士として必要な知識と技能を
  習得した人

 A大学、または高等専門学校、もしくは厚生労働省令で定める学校、文教研修施設、あるいは養成所で
  2年(高等専門学校にあっては5年)以上修業し、かつ厚生労働大臣が指定する科目を修めたもので
  あって、文部科学大臣指定の学校、または厚生労働大臣指定の言語聴覚士養成所で1年以上言語
  聴覚士として必要な知識と技能を習得した人

 B大学、または高等専門学校、もしくは厚生労働省令で定める学校、文教研修施設、あるいは養成所で
  1年(高等専門学校にあっては4年)以上修業し、かつ厚生労働大臣が指定する科目を修めたもので
  あって、文部科学大臣指定の学校、または厚生労働大臣指定の言語聴覚士養成所で、2年以上言語
  聴覚士として必要な知識と技能を習得した人

 C大学(短期大学を除く。)などで厚生労働大臣の指定する科目を修めて卒業した人、その他これらの者
  に準ずる人

 D大学(短期大学を除く。)など卒業した人、その他これらの者に準ずるもので、文部科学大臣指定の学
  校、または厚生労働大臣指定の言語聴覚士養成所で2年以上言語聴覚士として必要な知識と技能を
  習得した人

 E外国の言語聴覚の業務に関する学校、または養成所を卒業し、もしくは外国で言語聴覚士の免許に相当
  する免許を受けたもので、@〜Dに掲げるものと同等以上の知識と技能を有するものと厚生労働大臣の
  認定を受けた人



資格取得のポイント

 高校卒業後に所管大臣が指定する学校、または養成所に進学し、言語聴覚士(ST)をめざすのが一番の早道です。4年制大学卒業後は指定校(2年課程)に進めば受験資格が得られます。

合格者状況



試験の概要

試験科目 @基礎医学
 A臨床医学
 B臨床歯科医学
 C音声・言語・聴覚医学
 D心理学
 E音声・言語学
 F社会福祉・教育
 G言語聴覚障害学総論
 H失語・高次脳機能障害学
 I言語発達障害学
 J発声発語・嚥下障害学
 K聴覚障害学
試験日 年1回、2月中旬
試験地 北海道、東京、愛知、大阪、広島、福岡
申し込み期間 11月中旬〜12月上旬
受験手数料 34,000円

関連団体・組織

日本言語聴覚士協会

 http://www.jaslht.or.jp/

医療研修推進財団

 http://www.pmet.or.jp/

全国リハビリテーション学校協会

 http://reha-school.jp/