ニュース
医療

【青森県】

弘大と生協、買い物データで食習慣指導へ

東奥日報 2020年12月1日(火)
ニュース画像
栄養状態分析アプリ「SIRU+」を示しながら、地域の健康意識向上に期待を表す和田助教

 弘前大学は12月から、コープ共済連などと連携し、青森市と弘前市の生協2店舗で、市民の買い物データを携帯端末アプリで収集・分析し、食習慣改善や健康指導に役立てる調査研究を始める。関係者は「地域の身近な店舗を利用しながら、健康教養を身に付けられる。健康寿命の延伸につながるのではないか」と期待している。来年12月まで実施し、効果が確認されれば全国の店舗へ広げていきたい考え。

 調査研究は、弘大の健康増進プロジェクト弘大COI(中路重之拠点長)の一環。コープ共済連のほか、コープあおもり、県民生協、アプリ運営会社「シルタス」(東京)が協力。青森市のコスモス館と、弘前市の和徳店で実施する。

 事前に登録した市民が、店舗で食料品を購入すると、その内容が、携帯端末アプリ「SIRU+(シルタス)」に自動転送される。その情報を基に、アプリの人工知能(AI)が、タンパク質や炭水化物、脂質など、各家庭の栄養摂取の状況を分析。栄養バランスが調う食材などを提案する。

 弘大と生協は3カ月に1回、店舗内で健康度測定会を実施。血圧、体組成、内臓脂肪、野菜摂取量などを短時間で測定し、アプリの情報などを踏まえ、その場で食生活改善に向けた助言や、健康に関する情報を提供する。

 2店舗で既に市民50人が研究事業に応募しており、最終的には200人の登録を目指す。第1回の健康度測定会は、12月5、6日に青森市のコスモス館で、7〜9日に弘前市の和徳店で行う。

 弘大COI社会実装副統括の和田啓二助教は「知らず知らずのうちに日常の食生活が良くなる効果を期待したい。食生活改善が実証されれば、全国の店舗でも展開できるのではないか」と語った。

 県生活協同組合連合会の三浦雅子常務理事は「普段の買い物、食事の内容を変えるだけで栄養の偏りや食習慣を改善できることを知ってもらいたい。店舗が健康づくりの拠点になることを目指している」と話した。