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鳥取大に臨床感染症学講座 専門医不足、コロナ対策底上げ
医療

【鳥取県】

鳥取大に臨床感染症学講座 専門医不足、コロナ対策底上げ

山陰中央新報 2021年5月7日(金)
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感染症学の講義を受ける学生=米子市西町、鳥取大医学部

 新型コロナウイルス感染拡大を受け、鳥取県の肝いりで鳥取大医学部(米子市西町)に今春、臨床感染症学講座が開講した。新型コロナ禍では感染症専門医の不足があらためて浮き彫りになった。県内でも専門医は5人にとどまり、うち4人が県西部に偏在する。講座は広く医学生や看護生に基礎知識を伝え、専門医へのステップアップを促すとともに、医療現場の感染症対策の底上げを目指す。

 講座は、県が1億2200万円を拠出し、寄付講座として2020年秋に開設され21年度から3年間、講義や実習を行う。具体的には、学生向けのカリキュラムに感染症学を学ぶ必修講義を組み入れ、新型コロナ感染拡大に伴い医療現場で欠かせなくなった防護服の適切な着脱方法、人工呼吸器治療に対する知識、重症患者のケアなどを伝える。

 医学科4年生向けの必修講座で、基本的な臨床・総合感染症学の講義を受けた綿引啓人さん(24)は「この時期に関心が高まっている感染症を学べるのは有意義」と話した。

 感染症専門医になるには臨床研修後、それぞれ3年間の内科専門医研修や感染症専門医研修が必要。この講座を研修の場として、専門医を志す若手医師6人が学び始めている。

 県内に専門医は限られる上、4カ所の感染症指定医療機関で、専門医がいるのは鳥取大医学部付属病院だけ。日本感染症学会の専門医・指導医である同学部の千酌浩樹教授は「感染症指定医療機関に最低でも2人以上の専門医を置くのが理想だ」と指摘。「専門医の育成はむろんのこと、医療従事者を目指す全ての学生に基本的知識を植え付けたい」と講座の意義を説く。

 寄付講座として開設された点について、同学会の舘田一博理事長(東邦大医学部教授)は「感染症の危機管理で、行政と大学病院の連携は欠かせない。今後の方向性を見いだしているように感じる」と評価した。

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