今治市内の企業関係者らがオンラインで参加したセミナー。市中央公民館（同市南宝来町１丁目）では市職員１２人が聴講した

　４月から不妊治療の公的医療保険の適用範囲が拡大されるのを前に１日、今治市内企業の人事担当や管理職らを対象とした「不妊治療と仕事の両立セミナー」がオンラインであった。約５０人が聴講し、治療内容や働きやすい環境整備について理解を深めた。
　東京海上日動火災保険などが開催。愛媛大医学部附属病院産婦人科の安岡稔晃助教と、不妊治療に関する企業支援や教育活動を行うＮＰＯ法人フォレシア（秋田県）の佐藤高輝代表が講師を務めた。
　安岡助教は不妊の要因の一つとして年齢を挙げ、女性の加齢に伴って妊娠率は低下し流産率が上がると説明。２０１９年には１４人に１人が体外受精で誕生しているとしつつも、体外受精での妊娠にも年齢は大きく関係すると述べた。自然妊娠に関しては、男性も３５〜４５歳を境に「妊孕（にんよう）性（子どもをつくる能力）」が低下すると言われているとした。
　佐藤代表は、治療は精神的、身体的、経済的に負担が大きいにもかかかわらず、職場に治療中であることを伝えている人は少ないと報告した。