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不妊治療と仕事の両立、企業関係者ら学ぶ 4月から保険適用 今治でセミナー
医療

【愛媛県】

不妊治療と仕事の両立、企業関係者ら学ぶ 4月から保険適用 今治でセミナー

愛媛新聞 2022年2月7日(月)
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今治市内の企業関係者らがオンラインで参加したセミナー。市中央公民館(同市南宝来町1丁目)では市職員12人が聴講した

 4月から不妊治療の公的医療保険の適用範囲が拡大されるのを前に1日、今治市内企業の人事担当や管理職らを対象とした「不妊治療と仕事の両立セミナー」がオンラインであった。約50人が聴講し、治療内容や働きやすい環境整備について理解を深めた。
 東京海上日動火災保険などが開催。愛媛大医学部附属病院産婦人科の安岡稔晃助教と、不妊治療に関する企業支援や教育活動を行うNPO法人フォレシア(秋田県)の佐藤高輝代表が講師を務めた。
 安岡助教は不妊の要因の一つとして年齢を挙げ、女性の加齢に伴って妊娠率は低下し流産率が上がると説明。2019年には14人に1人が体外受精で誕生しているとしつつも、体外受精での妊娠にも年齢は大きく関係すると述べた。自然妊娠に関しては、男性も35〜45歳を境に「妊孕(にんよう)性(子どもをつくる能力)」が低下すると言われているとした。
 佐藤代表は、治療は精神的、身体的、経済的に負担が大きいにもかかかわらず、職場に治療中であることを伝えている人は少ないと報告した。

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