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【青森県】

宿泊療養者を遠隔診療/青森県が取り組み

東奥日報 2021年8月24日(火)
ニュース画像
医療スタッフを相手に、オンライン診療の様子を再現する駒井医師(手前)

 新型コロナウイルスの軽症患者が療養する青森県内宿泊施設と、医療機関をオンラインで結んで診察する県の取り組みが行われている。感染リスクを回避できるほか、患者の容体変化などに迅速に対応できるメリットがある。医療関係者は「遠隔診療は新型コロナ対応に有効。自宅療養者の診療にも活用できるのではないか」と話す。

 青森市の駒井一雄医師(駒井胃腸科内科)は8月上旬、ビデオ通話システムを利用して、市内の宿泊施設に滞在するコロナ軽症患者を診療した。クリニック施設内にいながら患者の熱、酸素飽和度などをチェック。顔色や息づかいなども画面を通して確認した。診療時間は約10分。患者はスマートフォンを通して、体の不調や不安感なども訴えた。

 駒井医師は昨年から月1〜2人程度、計約20人の宿泊療養患者の診療を遠隔で行った。「オンラインは、感染リスクを回避しながら健康観察をでき、容体変化にも気づくことができる」と語る。

 遠隔診療の取り組みは、県感染症対策コーディネーター・大西基喜医師の発案で昨年10月、試行的にスタート。今春から各地の医師会などの協力を得て本格実施している。現在、20医療機関が持ち回りで診療に当たる。健康観察や薬の処方のほか、状況に応じて専門病院へ患者を送る体制を取っている。

 大西医師は「オンライン診療は直接現場に足を運ばなくても患者の診察が可能。薬の処方が即時にできる。患者と医療従事者の互いの安心につながる有効な手段」と取り組みを一層進める考え。

 8月の県内感染者数は22日、904人となり、月別で過去最多だった5月の776人を大きく上回っている。直近1週間の感染者数(人口10万人当たり)は37.08人で、ステージ4(爆発的感染拡大)相当。

 駒井医師は「今後、自宅療養者が増える可能性がある。自宅と医療機関をオンラインで結び、遠隔で診療を行う環境を整えれば良いのではないか」と提案し、「ICT(情報通信技術)操作に慣れていない高齢者をどう支援するか。それが今後の課題」とも述べた。

 県は宿泊療養施設として、青森、弘前、八戸の3市に計310室を確保。22日現在134人が療養している。自宅療養者は151人。


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