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言語聴覚士(ST)
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言語や聴覚、摂食・嚥下などに障害のある人にさまざまな訓練や指導を行う

しごとの内容

 言語聴覚士はST(Speech-Language-Hearing Therapist)とも呼ばれています。音声機能や言語機能、または聴覚に障害がある人を対象にその機能の維持・向上を図るため、言語訓練等などの訓練をはじめ、必要な検査や助言、指導などの援助を行います。

 言語・聴覚障害には代表的なものとして@聞こえの障害(自分の声や相手の言葉が聞き取れない)、A言語機能の障害(「言語発達障害:言葉が年齢相応に育たない」、「失語症:言葉が出てこないなど」、「高次脳機能障害:記憶や注意、認知などの機能の損傷」)、B話し言葉の障害(「声の障害:声のかすれや声が出ない」、「発音の障害:発音を誤ったり、ゆがんだり、ろれつが回らない」)、C摂食・嚥下障害(食べたり、飲み込んだりできない)があります。これらは日常生活を送るうえで大きな障害となります。

 言語聴覚士はこのような言葉によるコミュニケーションや摂食・嚥下に問題がある人に対し、言語療法を行い、よりよい生活を送ることができるよう、支援する専門職です。

主な職場

一般病院、診療所、障害者支援施設、児童福祉施設、介護老人保健施設、小・中学校、特別支援学校

将来性

 人口の高齢化に伴うニーズ拡大とともに学校教育や児童関連施設で活躍する言語聴覚士も増えています。

従事者数

1万6,799人(2020年10月現在。病院のみの数値)


出典:「令和2(2020)年医療施設(静態・動態)調査(確定数)・病院報告の概況」結果の概要|厚生労働省
(https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/iryosd/20/dl/02sisetu02.pdf)

勤務形態

 勤務先の業態によりますが、日勤での勤務が一般的です。病院・施設によっては宿直がある場合もあります。

給与水準

 公立の場合、地方公務員給与規定にもとづき、公務員の基本給に特殊手当や調整手当などが付きます。民間の場合、それぞれの施設によって異なりますが、月収は全般に25〜30万円です。

資格取得のルート

 次の@〜Eのいずれかに該当する人は言語聴覚士国家試験の受験資格を得ることができ、この試験に合格して、厚生労働大臣の免許を得て言語聴覚士の資格を取得します。

 @高校を卒業した人など大学に入学することができる人、その他これらの人に準じ、

  文部科学大臣指定の学校、または都道府県知事指定の言語聴覚士養成所で3年以上、

  言語聴覚士として必要な知識と技能を習得した人

 A大学、または高等専門学校、もしくは厚生労働省令で定める学校、文教研修施設、あるいは養成所で
  2年(高等専門学校にあっては5年)以上修業し、かつ厚生労働大臣が指定する科目を修めた人で
  あって、文部科学大臣指定の学校、または都道府県知事指定の言語聴覚士養成所で1年以上言語
  聴覚士として必要な知識と技能を習得した人

 B大学、または高等専門学校、もしくは厚生労働省令で定める学校、文教研修施設、あるいは養成所で
  1年(高等専門学校にあっては4年)以上修業し、かつ厚生労働大臣が指定する科目を修めた人で
  あって、文部科学大臣指定の学校、または都道府県知事指定の言語聴覚士養成所で、2年以上言語
  聴覚士として必要な知識と技能を習得した人

 C大学(短大を除く)などで厚生労働大臣の指定する科目を修めて卒業した人、その他これらの人
  に準ずる人

 D大学(短大を除く)などを卒業した人、その他これらの人に準ずる人で、文部科学大臣指定の学
  校、または都道府県知事指定の言語聴覚士養成所で2年以上言語聴覚士として必要な知識と技能を
  習得した人

 E外国の言語聴覚の業務に関する学校、または養成所を卒業し、もしくは外国で言語聴覚士の免許に相当
  する免許を受けた人で、@〜Dに掲げる人と同等以上の知識と技能を有する人と厚生労働大臣の
  認定を受けた人



資格取得のポイント

 高校卒業後に所管の大臣の指定する学校、または養成所に進学し、言語聴覚士をめざすのが一番の早道です。4年制大学を卒業後、指定校(2年課程)に進めば受験資格が得られます。

合格者状況


出典:「国家試験の合格発表」|厚生労働省 を元に表を作成

試験の概要

試験科目 @基礎医学
 A臨床医学
 B臨床歯科医学
 C音声・言語・聴覚医学
 D心理学
 E音声・言語学
 F社会福祉・教育
 G言語聴覚障害学総論
 H失語・高次脳機能障害学
 I言語発達障害学
 J発声発語・嚥下障害学
 K聴覚障害学
試験日 年1回、2月中旬
試験地 北海道、東京、愛知、大阪、広島、福岡
申し込み期間 11月中旬〜12月上旬
受験手数料 34,000円

関連団体・組織

一般社団法人日本言語聴覚士協会

 https://www.japanslht.or.jp/

公益財団法人医療研修推進財団

 https://www.pmet.or.jp/

一般社団法人全国リハビリテーション学校協会

 https://reha-school.jp/



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