個人のさまざまな問題について相談に応じ、必要な情報を提供したり、心理治療的な助言・指導をしたりしてその解決を図ります。カウンセラーには、主に民間企業に籍を置き、従業員からのメンタルヘルスの相談を受けたり、キャリア開発の援助をする産業カウンセラーと、医療や福祉業界でカウンセリングにあたる心理カウンセラーがいます。

　カウンセラーは、相談者との信頼関係を保ちながら問題の解決を図っていくことが重要です。このため、心理学や社会学、教育学、精神医学、人間科学などの専門的な知識が求められます。

心療内科、精神科病院や診療所、大学の学生相談室、企業・事業所、民間カウンセラーセンター、教育研究所、小・中学校

　昨今の雇用条件の厳しさ、家族のあり方の多様化や人と人のつながりの疎遠化、いじめ・不登校の増加、児童虐待事案の増加など心理面からのアプローチを必要とする課題は拡大・錯綜している状況にあります。このため、心理職の活躍する場面は今後とも増えていくものとみられます。

職種や職名がさまざまなため、詳細は不明です。日本産業カウンセラー協会の会員数は3万1,152人（2022年3月末現在）です。

出典：「協会概要」｜日本産業カウンセラー協会
(https://counselor.or.jp/about/tabid/103/Default.aspx)

　所属する企業・事業所などによります。

　所属する企業・事業所勤務形態などにより異なりますが、常勤の場合、月収26〜40万円、非常勤の場合、時給2,500〜6,000円です。

　大学や大学院に進学し、心理学や社会学、教育学、精神医学、人間科学などの専門科目の単位を取得したり、養成機関などを卒業してしごとに就きます。

　個々に採用試験を行っているため、詳細は不明です。

　大学や大学院で専門科目を学ぶことはもちろん、臨床心理士や公認心理師の資格を取得したほうが有利です。また、日本産業カウンセラー協会が実施している産業カウンセラーやシニア産業カウンセラーの養成講座を受講したり、全国心理業連合会や日本教育カウンセラー協会が行っているプロフェッショナル心理カウンセラーや教育カウンセラーの資格認定を取得しておくと有利かもしれません。

一般社団法人日本産業カウンセラー協会

　https://www.counselor.or.jp/

一般社団法人全国心理業連合会

　https://www.mhea.or.jp/

特定非営利活動法人日本教育カウンセラー協会

　https://www.jeca.gr.jp/