個人のさまざまな問題について相談に応じ、必要な情報を提供したり、心理治療的な助言・指導をしたりしてその解決を図ります。なかでも注目されるのは産業カウンセラーで、日本産業カウンセラー協会は、産業カウンセラー、シニア産業カウンセラー、キャリア・コンサルタントの3つを認定しています。試験は毎年1回、日本産業カウンセラー協会が実施しています。

　このしごとはケースワーカーと違い、具体的な援助が伴わないうえ、専門の資格なども問われないものの、相談者との信頼関係を保ちながら問題の解決を図っていくことが重要です。このため、心理学や社会学、教育学、精神医学、人間科学などの専門的な知識が求められます。

　心療内科、精神科病院や診療所、大学の学生相談室、企業・事業所、民間カウンセラーセンター、教育研究所、小・中学校

　国家資格ではありませんが、しごとの内容自体は将来にわたって重要なものです。

　また、「障害者総合支援法」のもとで障害者施策の整備・拡充が図られるほか、児童・生徒の不登校や暴力行為などの問題行動に対処すべく、小・中学校にスクールカウンセラーを配置する市町村も増えつつあるため、将来性は十分です。もっとも、この場合、臨床心理士や公認心理師の有資格者が望まれます。

　職種や職名がさまざまなため、詳細は不明です。日本産業カウンセラー協会の会員数は3万1,830人（2018年2月末現在）です。

　　所属する企業・事業所などによります。

　　所属する企業・事業所などによります。

　福祉系大学や一般大学、大学院に進学し、心理学や社会学、教育学、精神医学、人間科学などの専門科目の単位を取得したり、看護系大学や短大、高校、養成機関などを卒業したりしてしごとに就きます。

　個々に採用試験を行っているため、詳細は不明です。

　福祉系大学や一般大学、大学院で心理学や社会学、教育学、精神医学、人間科学などの専門科目の単位を取得するだけでなく、臨床心理士・公認心理師の資格や教員免許を取得する、または看護師の資格を取得したほうが有利です。

　なお、全国心理業連合会や日本教育カウンセラー協会ではそれぞれプロフェッショナル心理カウンセラー、教育カウンセラーの資格認定を行っています。

日本産業カウンセラー協会

　http://www.counselor.or.jp/

全国心理業連合会

　http://www.mhea.or.jp/index.html

日本教育カウンセラー協会

　http://www.jeca.gr.jp/